東京・大阪・名古屋、賃料格差の実態｜三大都市でここまで違う家賃の理由

就職・転職で住む都市を選ぶとき、家賃は避けて通れないテーマだ。

「東京は家賃が高い」というのはよく聞く話。でも実際にどのくらい差があるのか、そしてなぜそこまで差が出るのか、数字で把握している人は意外と少ない。

今回は三大都市圏の賃料を比較しながら、その差が生まれる構造的な理由を整理してみた。

まず一人暮らし向け（ワンルーム）で比較してみる

社会人1年目や学生が最初に直面するのがワンルーム・1Kの家賃。ここが一番差を感じやすい。

※大阪市・名古屋市はSUUMO掲載物件の市全体平均（2026年4月）。東京23区はアットホームラボ調査（2025年）。

東京23区のワンルームは2025年についに月10万円の壁を突破した。一方、大阪・名古屋は5〜6万円台が中心。東京と名古屋では年間約60万円の差になる計算だ。

ワンルームだけでなく、カップル・ファミリー向けも含めて比較してみよう。

間取り	東京23区	大阪市	名古屋市
ワンルーム・1K	約104,000円	約60,000円	約55,000円
1LDK〜2DK（カップル向き）	約171,000円	約111,000円	約91,000円
2LDK〜3DK（ファミリー向き）	約249,000円	約163,000円	約130,000円

※東京23区はアットホームラボ調査（2025年）、大阪市・名古屋市はSUUMO掲載物件の平均（2026年4月）。

どの間取りでも東京は突出して高い。名古屋はファミリー向きでも東京の約半額という水準で、子育て世代にとってもコスパのよい都市といえる。

都心部（0〜10km圏）の1畳あたり賃料で比較すると：

東京は名古屋の2倍。同じ広さの部屋でも、1畳あたりの賃料負担がここまで違う。

賃料の水準は、大きく「土地の仕入れコスト」に左右される。

国土交通省の地価公示（令和5年）によると：

差は約46万円/㎡。土地コストが高ければ、その分が家賃に乗ってくる。

東京都市圏の人口は約3,700万人。名古屋都市圏はその3分の1以下の約1,000万人。

需要が多ければ家賃は上がる。シンプルな原理だが、その差が積み重なって現在の賃料格差を生み出している。

東京は日本のGDPの約3割を生み出す経済の中枢。本社機能・金融・ITが集中し、高収入の人口が多い。

「高い賃料でも払える人が多い」という需給構造が、賃料水準を押し上げている。

名古屋は東京・大阪ほど繁華街が密集していないため、都心部でも「ゆとりある住環境」が実現しやすい。また市内に川が多く、エリアによっては水害リスクが地価・賃料を抑える要因にもなっている。

ここ1〜2年で注目すべきは、大阪の賃料上昇ペースが東京を上回り始めている点だ。

※上昇率はアットホームラボ調査（2025年）、賃料はSUUMO掲載物件の平均（2026年4月）。

大阪のシングル向き賃料が1年で14%超の上昇。じわじわと一人暮らし世代の家計にも影響が出てきている。

大阪の賃料は「東京より安い選択肢」として位置づけられてきたが、その差は着実に縮まっている。

一人暮らしなら名古屋・大阪と東京では年間50〜60万円の差になる。これは資格の勉強代や貯蓄に回せる金額だ。

もちろん「どこで働くか」が先にある話ではあるが、リモートワークが普及した今、住む都市の選択肢は以前より広がっている。

「東京は高すぎる、でも地方は不便」と感じている人にとって、名古屋は意外と狙い目かもしれない。そして大阪は今まさに上昇中なので、住むなら早めの判断が吉かもしれない 🐱

参考データ：